挨拶
会長挨拶
スポーツはいったいどうなっているか。
リー・トンプソン(早稲田大学)
2020年東京オリンピック・パラリンピックは無事に開催されるか。大会の「成功」とは何を意味するか。あるいは、なでしこジャパンはW杯で優勝しても女子サッカーの露出度はなお低く、なでしこリーグの選手の多くはバイトで生計を立てている。W杯でベスト16が最高の男子は億単位の年収があるのに… 。サッカーに限ったことではない。社会のジェンダー観がスポーツに反映されていると同時に、スポーツの現場で再生産されてもいる。
スポーツ社会学は、スポーツと社会の関わりを追求する学問です。以上はスポーツ社会学が取り組む問題群のほんの一部だけです。
スポーツは体育、健康、体操、運動、遊び、舞踊、武道、身体などと密接な関係がありますので、守備範囲は広いです。社会がスポーツに与える影響と、スポーツが社会に与える影響と、両方の方向があります。
学会の役割は、分野の発展と会員の活動を支援することです。学会誌を発行して、学会員に研究の成果を発表する場を与えています。また、年に一回の学会大会で会員が集まり、口頭で発表し合い、議論をしています。そのことによって、スポーツの社会学的研究はより深まることを期待します。
この学会(分野)には、日常的にスポーツと関わっている会員はいます。また、現場との関わりが薄いが我々の社会におけるスポーツのあり方に大きな関心を持っている会員もいます。スポーツに興味がある会員以外の人も関心を持つ情報を提供していきたいと思います。
今後とも、スポーツ社会学会の活動に暖かいご支援のほど宜しくお願い申し上げます。
理事長挨拶
日本スポーツ社会学会のさらなる発展を目指して
松尾哲矢(立教大学)
2017-2018年度、本学会の理事長を仰せつかることになりました。この2年間、リー・トンプソン会長、高峰修事務局長をはじめ理事・各委員の皆様方と共に学会運営に努めたいと存じますので、皆様、何卒宜しくお願い申し上げます。
本学会は、1992年3月に創設され、2017年で27年目を迎えます。何より学会は、各会員の研究の促進、会員相互の研究交流、学会全体の研究の量的増大と質的向上、学会の研究成果の発信とプレゼンスの向上等が求められます。
現在、400名を超える会員がいらっしゃいますが、なかでも本学会は学生会員を含め、若い会員の潜在的・顕在的エネルギー量の多さが特徴だと思います。中堅以上の会員の皆様の研究に触発されて、若い会員が研究レベルを上げていく、その成果をものおじしないで発信していく。その動きに触発されて中堅以上の会員の皆様の研究が増大・深化する。この往還運動のなかで学会全体が活性化していく。そのような学会の姿が重要かと考えます。
また、この2年間は、2020年東京オリンピック・パラリンピックを控え、大きく日本のスポーツ界が動く時期であり、スポーツ界の現場的な課題にも目配りをしながらスポーツ界に積極的に発信してくことも重要になってこようかと存じます。さらに研究の国際化が求められる時代にあって、韓国スポーツ社会学会をはじめ国際的なスポーツ社会学会との交流とネットワークの構築を進めながら本学会のプレゼンスの向上をはかることも重要だと考えます。
この2年間は、時代的・現場的要請を踏まえつつ、学会のネクストステージの姿を描きながら、とくに若い会員の皆様のパワーを引き出し、発表への意欲を高め、研究への継続的な取り組みを促がすとともに、会員の皆様へのサービスの向上に努めてまいりたいと存じます。
この2年間、何卒宜しくお願い申し上げます。
組織
日本スポーツ社会学会 役員一覧(2017~2018年度)(五十音順)
会 長 ……… リー・トンプソン
理 事 長 ……… 松尾哲矢
理 事 ……… 石岡丈昇、大沼義彦、倉島哲、坂なつこ、高尾将幸、高橋豪仁、高峰修、
西山哲郎、橋本純一、前田博子、水上博司、溝口紀子
監 事 ……… 飯田貴子、北村薫
顧 問 ……… 池井 望、井上 俊、亀山佳明、佐伯年詩雄、森川貞夫、伊藤公雄、杉本厚夫、松村和則
日本スポーツ社会学会 委員会委員一覧(2017~2018年度)(五十音順)
事 務 局 ……… ○高峰修、高尾将幸、中江桂子、ライトナー
ワーキンググループ:中山健二郎
編集委員会 ……… 〇橋本純一、有元 健、稲葉佳奈子、坂なつこ、杉本厚夫、高尾将幸、
山下高行、渡正
研究委員会 ……… 〇倉島哲、大沼義彦、河西正博、笹生心太、西山哲郎、松島剛史
国際交流委員会 ……… 〇石岡丈昇、坂なつこ、溝口紀子、森津千尋、鷲谷洋輔
広報委員会 ……… 〇水上博司、大隈節子、小坂美保、前田博子
ワーキンググループ:中山健二郎、村井俊介
電子ジャーナル ……… 〇高橋豪仁、石坂友司、金子史弥、浜田雄介、山崎貴史
創立25周年記念誌委員会 ……… 〇松尾哲矢、松田恵示
※〇印は、各委員会の長。太字は理事
日本スポーツ社会学会 役員一覧(2015~2016年度)
会 長 ……… 菊幸一
理 事 長 ……… 杉本厚夫
理 事 ……… 石岡丈昇、石坂友司、倉島哲、後藤貴浩、坂なつこ、清水諭、高峰修、
リー・トンプソン、中江桂子、松尾哲矢、松田恵示、水上博司、山下高行
監 事 ……… 内海和雄、黒田勇
顧 問 ……… 池井 望、井上 俊、亀山佳明、佐伯年詩雄、森川貞夫
日本スポーツ社会学会 委員会委員一覧(2015~2016年度)
事 務 局 ……… ○坂なつこ、高尾将幸
編集委員会 ……… 〇山下高行、中江桂子、松田恵示、海老島均、橋本純一、
有元健、小林勉
研究委員会 ……… 〇リー・トンプソン、石岡丈昇、水上博司、倉島哲、高尾将幸、松島剛史
国際交流委員会 ……… 〇松田恵示、清水諭、後藤貴浩
広報委員会 ……… 〇高峰修、松尾哲矢、谷口勇一
電子ジャーナル ……… 〇石坂友司、松尾哲矢、迫俊道、原祐一、渡正、
ワーキンググループ:植田俊、山崎貴史、金子史弥
※〇印は、各委員会の長。太字は理事
日本スポーツ社会学会 役員一覧(2013~2014年度)
会 長 ……… 伊藤公雄
理 事 長 ……… 菊 幸一
理 事 ……… 石坂友司、大沼義彦、後藤貴浩、清水 諭、杉本厚夫、中江桂子、西山哲郎、
前田博子、松田恵示、松村和則、山口泰雄、山下高行、依田充代
監 事 ……… 小谷寛二、北村 薫
顧 問 ……… 池井 望、井上 俊、亀山佳明、佐伯年詩雄、森川貞夫
日本スポーツ社会学会 委員会委員一覧(2013~2014年度)
事 務 局 ……… 〇中江桂子、高尾将幸
研究委員会 ……… 〇西山哲郎、松村和則、杉本厚夫、倉島 哲、原 祐一、高峰 修、坂なつこ
編集委員会 ……… 〇松田恵示、石坂友司、依田充代、香山リカ、坂 なつこ、平川澄子、
岡田光弘、舛本直文、海老島 均、水上 博
国際交流委員会 ……… 〇山下高行、山口泰雄、大沼義彦
広報委員会 ……… 〇清水 諭、前田博子、甲斐健人、原 祐一
電子ジャーナル ……… 〇石坂友司、後藤貴浩
(○は、委員長)
会則
1992年3月30日制定
2004年3月26日改定
2005年3月28日改定
2007年4月 1日改定
2011年6月25日改定
2012年3月18日改定
2013年4月1日改定
2014年3月21日改定
2015年3月23日改定
2018年3月17日改訂
日本スポーツ社会学会会則
第1章 総則
(名称)
第1条 本会は日本スポーツ社会学会(Japan Society of Sport Sociology )と称する。
(目的)
第2条 本会はスポーツに関する社会学的研究を推進し、会員相互の交流を深めることを目的とする。
第2章 事業
(事業)
第3条 本会は第2条の目的を達成するために次の事業を行う。
- ⑴ 国内及び国際的学会大会の開催
- ⑵ 研究会、講演会等の開催
- ⑶ 機関誌、会報、会員名簿等の発行
- ⑷ 研究に関する学際的及び国際的交流の推進
- ⑸ 会員の研究に資する情報の収集と紹介
- ⑹ 会員相互の親睦
- ⑺ その他本会の目的に資する事業
- 2 本会の機関誌に掲載された著作物の著作権(「複製権」「公衆通信権」「翻訳権」「二次的著作物の利用権」などすべてのものを含む)は、本会に帰属する。
(学会大会)
第4条 学会大会は年1回以上開催する。
第3章 会員
(会員の種別)
第5条 会員の種別は次の通りとする。
- ⑴ 正会員:スポーツ社会学あるいはこれに関連する諸科学の研究者及びスポーツの社会学的研究に関心を有する者は、正会員1名の推薦に基づいて、理事会の承認を得て、正会員になることができる。
- ⑵ 賛助会員:本会の目的に賛同しその事業に協力しようとする、理事会より承認された団体及び個人は賛助会員になることができる。
- ⑶ 学生会員:本会の目的に賛同し、その事業に関心を有する学生は、正会員1名の推薦に基づいて、理事会の承認を得て、学生会員になることができる。
(会員の権利)
第6条 会員は本会が編集刊行する機関誌、会報等の配布を受け、本会の行う事業に参加することができる。
(会費)
第7条 所定の入会申込書を提出し、理事会の承認を受けた会員は、次の会費を納入しなければならない。
- ⑴ 正会員 : 7,000円(年額)
- ⑵ 賛助会員: 20,000円以上(年額)
- ⑶ 学生会員: 4,000円(年額)
- 2 ただし、第10条で定める顧問については会費を徴収しない。
(除名等)
第8条 会員で会費の納入を2年間怠った者は、理事会の決議によってこれを除名することができる。
- 2 本会は、本会の会員が、著しく本会の名誉を棄損する行為をしたことが明らかに認定された場合には、注意・勧告・除名等の処分を下すことができる。
(退会)
第9条 退会を希望する会員は、書面をもってその旨を理事会、もしくは事務局に申し出なければならない。また、退会する者は、会費の滞納金があれば、滞納金を納めなければならない。
第4章 役員
(役員の選出)
第10条 本会の事業を運営するために、正会員の中から次の役員を選出する。
- ⑴ 会長 1名
- ⑵ 理事長 1名
- ⑶ 理事 若干名
- ⑷ 監事 2名
- ⑸ 顧問 若干名
- 2 役員の任期は2年とし、再任を妨げない。但し、任期終了にも拘わらず次期役員が決定されない場合は、役員決定まで引き続き前役員が会務を代行するものとする。
- 3 役員の選出に係わる細部については、理事会において定めた役員選出細則によるものとする。但し、この細則は総会の承認を得ることとする。
(役員の任務と権限)
第11条 役員の任務は次のとおりとする。
- ⑴ 会長は本会を代表し、会務を総括する。
- ⑵ 理事長は理事会を総括する。
- ⑶ 理事は理事会を組織し、本会の事業の推進と管理運営など会務を執行する。
- ⑷ 監事は本会の会務を監査する。
- ⑸ 顧問は本会の運営にかかわる重要事項について、会長および理事会の諮問に応じ、助言を行う。
- 2 本会は、本会の役職にある者が、著しく本会の名誉を棄損する行為をしたことが明らかに認定された場合には、その役職を解くことができる。
第5章 会議
(会議)
第12条 本会の会議は総会及び理事会とする。総会は正会員をもって構成し、本会の運営に関する重要事項を審議決定する。総会の議案は、予め会員に知らせなければならない。
(総会と臨時総会)
第13条 総会は会長が招集して、毎年1回開催する。但し、理事会が必要と認めた場合、もしくは正会員の3分の1以上の開催請求があった場合は、臨時総会を開催するものとする。
(理事会)
第14条 理事長は理事会を招集し本会運営のために会務を処理する。
- 2 理事会は運営の円滑化をはかるため、常任理事をおくことができる。
第6章 委員会
(委員会)
第15条 本会の運営を円滑に行うために、次の委員会を置き、理事がその委員長を務める。
- ⑴ 編集委員会は、機関誌「スポーツ社会学研究」の編集を行う。
- ⑵ 研究委員会は、プロジェクト研究や学会大会のシンポジウム等、研究に関する企画を行う。
- ⑶ 国際交流委員会は、国際交流に関する事業を行う。
- ⑷ 広報委員会は、会報の発行とホームページの運営等、広報に関する事業を行う。
- ⑸ 電子ジャーナル委員会は、電子ジャーナルの発行とその運営に関する事業を行う。
- 2 本会は本会の必要と認める特別の委員会を、適宜、設置することができる。
- 3 それぞれの委員会は必要に応じて細則を別途定めることができる。
第7章 会計
(経費)
第16条 本会の経費は、会費、寄付金及びその他の収入を持って支出する。
(会計年度)
第17条 本会の会計年度は、毎年1月1日より12月31日までとする。
(決算報告と予算案)
第18条 決算報告及び予算案は、総会において承認及び審議決定される。
第8章 事務局
(事務局)
第19条 本会の事務を遂行するために事務局を設ける。
(事務局所在地)
第20条 事務局は会長が指名する担当理事の所属する研究機関におく。
付則
- 1. 本会則は、総会において出席者の3分の2以上を得た決議により変更することができる。
- 2. 本会の事務局は当分の間、明治大学政治経済学部高峰修研究室と(有)創文企画に置き、学会業務を(有)創文企画内(東京都千代田区三崎町3-10-16田島ビル2F)にて行う。
略史
1991.3.30 | 日本スポーツ社会学会設立記念講演会・シンポジウム(於:上智大学) *講演会:ジョン・W・ロイ、田原音和(司会:佐伯聰夫) *シンポジウム:井上 俊、今村浩明(司会:森川貞夫) 日本スポーツ社会学会設立総会 *会長に井上俊、理事長に粂野豊を選出し、事務局を筑波大学に置く |
1991.8 | 第1回理事選挙 |
1991.9.28 | 第1回理事会(於:京大会館) *登録会員数:165名 |
1991.12.10 | 会員向けニューズレター「日本スポーツ社会学会だより」創刊号発行(編集責任者:清水 諭) |
1992.3.30~31 | 第1回日本スポーツ社会学会大会(於:奈良女子大学) |
1993.3.25 | 機関誌『スポーツ社会学研究』第1巻発行(編集委員長:江刺正吾) |
1994.3.30 | 第3回学会大会(於:愛知大学)において初の公開シンポジウム「スポーツ・イベントと市民参加」を開催 |
1995.4.1 |
事務局を筑波大学(学会創立以来2期4年間担当)から九州大学に移す *以後、役員任期にあわせて原則2年毎に移動 |
1995.7.30 | 「日本スポーツ社会学会だより」を「日本スポーツ社会学会会報」に改題 *第10号まで「だより」、第11号より「会報」 |
1996.3.19 | 『スポーツ社会学研究』第4巻発行(編集委員長:平野秀秋) *本巻より法政大学出版局より市販 *本巻より査読を委嘱した専門委員名を巻末に一括公開 |
1997.3.26~28 | 第6回大会に引き続き国際シンポジウム「スポーツは世界を変える」を開催(於:立命館大学) |
1997.9.28 | 日本スポーツ社会学会ホームページを開設(運営委員長:杉本厚夫) |
1998.8.10 | 上記国際シンポジウムの成果を『変容する現代社会とスポーツ』(世界思想社)として出版 |
1999.9.14 | 日本学術会議登録の学術研究団体として認可 |
1999.10.7~11 | 日本体育学会第50回記念大会/体育・スポーツ関連学会連合大会に「共催シンポジウム」の形で参加(於:東京大学駒場キャンパス) *「賭けとスポーツ」「地域とスポーツ活動」などを共催 |
2001.3.26~28 | 創立10周年を迎え「第10回記念大会」を開催(於:筑波大学) |
2003.8 | 学会ホームページをリニューアルし、管理を外部委託 |
2003.11.30 | 紙媒体最後の「会報」(第36号)発行 *以後、デジタル版に移行 |
2004.3.26 | 従来のホームページ委員会を拡張して「広報委員会」を新設(委員長:杉本厚夫) |
2005.3.28 | 韓国スポーツ社会学会との間で学術交流協定を締結 |
2005.11.25 | 上記の日韓学術交流協定に基づき釜山で日韓シンポジウム「アジアスポーツシステムのなかの韓国と日本の役割」開催 *日本側派遣者:高橋義雄・黄 順姫 |
2006.3.20 | 『スポーツ社会学研究』第14巻発行(編集委員長:リー・トンプソン) *本巻より出版社を創文企画に変更 |
2006.3.28 | 第15回学会大会(於:奈良教育大学)において日韓学術交流協定に基づく国際シンポジウム「アジアスポーツシステムのなかの日本・韓国」開催 *前年の韓国側開催を受けて日本側で初の開催(以後、原則として交互開催) |
2007.4 | 社会学系コンソーシアム(JCSS)が設立され、本会も構成団体として加盟 |
2008.7.26~29 | 国際スポーツ社会学会(ISSA)との共催により「第5回国際スポーツ社会学会世界会議・京都大会」を開催(於:京都大学) |
2008.9.9 | 日本スポーツ体育健康科学学術連合(JAASPEHS)が設立され、本会も構成団体として加盟 |
2009.8.1 | 学生・若手会員を対象とする第1回「基礎体力」養成フォーラムを開催(於:関西大学、研究委員会主催) |
2009.9.30 | 『スポーツ社会学研究』第17巻第2号発刊(編集委員長:清水 諭) *本巻より年2回刊となる |
2010.9 | 「学会創立20周年記念出版編集委員会」発足(編集委員:リー・トンプソン、清水 諭、中江桂子) |
2011.6.25~26 | 東日本大震災により延期された「第20回記念大会」を開催(於:成蹊大学) *本年度より事務局業務の一部を創文企画に委託 |
2012.1.28 | 「学生会員プレフォーラム」開催(於:立教大学、世話人:山崎貴史・黒須朱莉・鈴木楓太、研究委員会支援) |
2012.3.18 | 第21回大会(於:熊本大学)において「第1回学生会員フォーラム・選別装置としてのスポーツ」開催 |
2012.3.18 | 学会役員として、会長・理事長・理事・監事に加えて「顧問」を新設 |
2012.6.9 | 第1回「関西学生フォーラム」開催(於:立命館大学、世話人:松島剛史・石原豊一・浜田雄介) |
2013.3.18 | 「電子ジャーナル委員会」新設(委員長:石坂友司) *当初は「電子ジャーナル検討委員会」であったが、8月より改称 |
2013.5.25 | 学会創立20周年記念出版として『21世紀のスポーツ社会学』(創文企画)刊行 |
2014.3.21 | 「学会創立25周年記念誌編集委員会」発足(編集委員長:伊藤公雄) |
2014.7.13~19 | 国際社会学会(ISA)の「第18回世界社会学会議・横浜大会」において、社会学系コンソーシアムによりMessages to the World の企画に参加し、Message to Sociologists Around the World from the Japan Society of Sport Sociology を発表 |
2016.3.20 | 「日本スポーツ社会学会倫理規程」を制定 |
2016.3.25 | 『スポーツ社会学研究』第24巻第1号刊行(編集委員長:山下高行) *インターネット(J-Stage)での論文公開との関連もあり、2016年3月31日以降、投稿の常時受付け等、投稿方式を変更 |